YELLISM
情報流通の必要性と訴求効果と役割
現代社会において情報流通の必要性はとても重大だと弊社では考えます。人が行動を起こす場合、そこには必ず何らかの情報が基になっているからです。その情報を正しく、円滑に流通させる事により、大きな活性化や流動を生みます。弊社の情報流通の考え方として、「使いたい情報を使いたい人へ」です。
正しい情報が読者の元へ運ばれた時、その人を取り囲む状況や生活、価値観という中でその情報は使われます。情報元と情報を受けた人がその情報を基に正しい関係が築ける事。また、信頼できる価値のある情報を提案し、流通させる事により、目的以上の訴求効果、新しい何かが生まれると考えています。
配布エリア
地域密着の求人情報誌として県内・諏訪エリアをカバーしております。YELLは『ただ多くの雑誌を置く』という考え方はしていません。「より多くの読者の手に情報を届ける」という事を常に考えて、効率的なラックの設置を日々研究しております。
「求人情報は無料誌（フリーマガジン）が当たり前」というのが世間の流れになっています。YELLは県内で最初のフリーマガジンとして、いちはやく発行を展開しております。また、山梨県全域を網羅して情報をお届けし始めた求人媒体としても先駆者的役割を担ってきた自負もあります。広く県内の求職者の方々に、『安心で適正な情報を提供する雑誌』というブランドが定着しています。
営業・制作スタッフは※『求人広告取扱資格証』を取得しています。全国求人情報協会発行の倫理網領を的確に理解している事を証明する資格です。
また求人情報は「労働基準法」「雇用均等法」等と深く関わっており、何より『労働』という、人間にとって重大な意味を持つ情報を扱っていることやこの情報を信頼して行動する読者の存在を考えると道義的、社会的責任は軽視できません。
弊社ではスタッフ全員が資格を取得し、この責任を果たす事、また適正な求人情報を流通するためのアドバイザーとして活躍したいと考えております。
※求人広告取扱資格
当社は社団法人全国求人情報協会の会員として、求人企業または求人をしているお店と読者（求職者）との採用・就職活動がいかに円滑に遂行されるかを考えて情報の提供に努めてきました。すべての人が幸せになれる採用・就職が出来るように弊社が出来る限りのお手伝いをさせて頂きます。
Research & Care
反響リサーチの実施と目的
弊社では専門部署を設け、ご掲載頂いたクライアントに対して反響効果のリサーチを行っています。弊社媒体の反響をリサーチし、各関係ディビジョンへ反映を行っています。現在のYELLの支持層やターゲットの把握をし、設置場所や紙面修正につなげていきます。『いつでも安心して掲載できる、読者に受け入れられている媒体』を作ることが目的です。
読者相談窓口を開設しております。
読者にやさしい情報誌作りを心掛け、読者相談窓口の開設を行い、転職・就職に対しての不安や希望、また現在の求職者の動向等に直接向き合い読者の立場で考えた情報誌作りに努めております。求人情報が即応募へとつながる理想的な環境は求人側だけではなく求職者側からの視点も必要だと弊社では考えております。
Summary report/No.1からOnly1へ
以下、調査は『YELL（エール）』への接触状況及び、求人情報媒体としての位置付けを明確化するとともに、日常的な情報収集行動を把握し、今後の誌面構築を行なう際の基礎資料をつくることを目的として実施しました。
調査機関：株式会社サーベイリサーチセンター 静岡事務所
調査実施日：平成17年1月29日（土）
調査方法：調査員による聞き取り調査（該当調査）
調査対象：山梨県内に居住する20〜49歳男女個人500名
エリア：甲府市・南アルプス市・田富町・笛吹市・富士吉田市の5地点で実施
Q.仕事探しの手段としてあなたが知っている情報源は
エールの認知度は以上のように民間の求人情報媒体の中ではNO.1となっています。これは地道なインフラ整備や、TVCM、駅などのへの広告設置による客観的な数値だと捕らえ、弊社ではそれ程重要視している数値ではありません。
Q.あなたが仕事を探す際に利用した事のある、または利用したいと思う情報源は？
広告主のみな様の目的は求人情報誌に広告を出す事ではありません、人材を採用する事です。エールは知られているだけの媒体ではなく実際に利用され採用・就職の流れを生み出している媒体です。
弊社ではこの読者の『使っている』『使いたい』という思いのこもった主観的な数値を大切にしています。周りの環境に流されない『オリジナル』として常にOnly1であり続けています。
若年層→求人情報誌
高年層→新聞求人欄&折込チラシ
以上の結果で流動的な若年層の求職状況は求人情報誌を中心に動いていると考えられます。エールは正社員からアルバイトまで広く雇用形態をカバーしている媒体ですので様々な状況で学生のアルバイト探しや転職希望の若年層がを利用していると思われます。
今後フリーマガジンが一般的なツールとして日常生活に浸透してくるであろう事からもこの傾向は一層助長されていくのではないかと考えられます。
